新潟市は日本海側唯一の政令指定都市。情報・物流のハブとして隣接エリアへの営業拠点の役割を果たしています。新潟に拠点を置く食品関連事業者が多数来場する「フードメッセinにいがた」は、日本海側のマーケットを開拓する絶好の機会です。また、地方の商品に関心を持つ多くの食品系バイヤーが首都圏や隣接エリアからも多数来場するので、販路を全国に拡大するチャンスでもあります。
「フードメッセinにいがた」は、「食」に関連するあらゆる分野の先端情報が集まる総合見本市。地域資源の活用、サステナビリティ、フリーフロム、オーガニックなど新時代のテーマを反映した食品・食材や、省力化・効率化を実現する最新の機器・器具・資材を提案する場となっています。
「地域産品」の販路拡大支援として、地元の事業者を取りまとめて出展する自治体や商工団体などが増加傾向にあります。前回（2022年）は40 団体・140 事業者の出展となり、出展者全体の35%を占めるまでになりました。また、商工団体の単独出展から、広域にまたがる連携出展にまで発展しています。
食品バイヤーは、競合と異なる「個性的な品ぞろえ」を実現することに注力しています。「フードメッセin にいがた」は、普段接する機会が少ない、地域ブランド・地域食材発掘の場として、多くの食品バイヤーから高い評価を得ています。また本展は、出展者にとって、新規取引先の開拓の場であると同時に、商品改良や新製品開発のヒントを得る貴重な場になっています。
来場バイヤーとの商談や情報交換はもちろん、「フードメッセ inにいがた」の他にはない特徴の一つとして、出展者同士の協業や、他業種（食品、機器、容器、情報など）との連携に発展し、思わぬ成果を上げていることです。
出展する食品事業者向けにバイヤーとの事前マッチング制「個別商談会」を会場内で実施しており、商談成果の向上に大きく寄与しています。また、展示会への出展経験が浅い出展者に成果を上げていただくため、「出展検討者向け説明会」や「出前セミナー」の開催など、出展を成功に導くサポートメニューが充実しています。
前回は37都道府県から404事業者が出展！
20年、21年のコロナ禍から脱し、出展者・小間数とも 回復基調。今回（23年）は最大規模の410小間を確保。
新潟県内、県外の出展者の割合いはおよそ半々。県外からは隣接県や関東を中心に出展。
食品・食材の出展者が全体の3分の2近くを占めている。
新潟県内はもとより、全国から新たな出会いや取引きを求めるバイヤーが多数来場！
出展者同様、コロナ禍を脱し、今回（2023年）は最盛期の来場者1万人突破を見込む。
新潟県内を中心に隣接県や関東から多数来場。（コロナ禍で新潟県外からの来場者が例年に比べ少なかった。）
「総合見本市」にふさわしく多様なジャンルから来場。
